IT業界のための統合業務システム
ZACはIT業以外にも特化した
業種別ソリューションがあります！
IT業界の社員
都会のビルに生息するヒトの仲間。人の稼働を中心とした業務管理や、複数のビジネスモデルをもち、独特の商習慣をしています。
アルプスアイベックス
標高の高い岩場に生息するヤギの仲間。険しい崖でも驚くべきバランス感覚で移動する独特の生態をしています。
IT業界の社員
都会のビルに生息するヒトの仲間。人の稼働を中心とした業務管理や、複数のビジネスモデルをもち、独特の商習慣をしています。
IT業界の 商習慣 は 独特
なぜ、一般的なERPはIT業界にうまくハマらないのか？その答えは、IT業の商習慣にあります。“モノ”ではなく”ヒト”を中心に動くビジネス。これが、業界特有の“独特さ”を生み出しています。
アルプスアイベックス
標高の高い岩場に生息するヤギの仲間。険しい崖でも驚くべきバランス感覚で移動する独特の生態をしています。
IT業界の商習慣
01
“モノ”ではなく
“ヒトの工数”中心の管理
業界で業務管理の対象が異なります
IT業界の商習慣
02
“個別原価計算”をしないと
原価が分からない
正確なコスト把握が求められます
IT業界の商習慣
03
“複数ビジネスモデル”だから
業務管理が複雑
モデルごとに収益構造やコスト構造が異なります
IT業界のための
統合業務システム ZAC
ZACはIT業界に特化したクラウド型ERPパッケージです。
業種特有の商習慣に対応するための網羅的な機能が搭載されているため、ノンカスタマイズで導入可能です。
案件の売上に紐付けて
各種原価を一元管理
IT業界では各種原価を関連する案件に紐付けて管理・集計をする必要があります。ZACなら、労務費（工数）から外注費まで、プロジェクトに紐づくすべての原価を一元管理。各種データは自動集計されるため、案件別の損益計算などで必要な従来の煩雑な集計作業は不要になります。
案件・プロジェクトに紐付く
勤怠・工数管理
ZACは勤怠工数一体型の画面設計になっています。案件管理と工数管理は連動しており、工数登録では登録可能なステータスの案件が選択肢として表示されるため、迷わず正確に工数を登録できます。
登録された工数は実績として案件ごとの原価やキャスティングに自動集計されます。
工数・労務費を案件別に自動集計し
個別原価計算に対応
ZACで登録された工数は、自動的に案件別の直接作業や間接作業の労務費として集計されます。また配賦の自動計算機能も搭載されており、共通費や販売費、一般管理費も配賦基準にもとづいて自動的に配賦されます。これにより、プロジェクトごとの個別原価計算が効率化されます。
労務費を含めた
プロジェクト損益を見える化
IT業界では原価の大半が工数に依存し、原価が頻繁に変動します。労務費を全社の固定費として見ると案件ごとの正確な粗利益が分からず、利益率を評価しづらくなります。ZACでは案件ごとに工数を管理し、自動的に原価として集計します。これにより、案件ごとのタイムリーな粗利益を正確に把握できます。
インタビュー付きの事例集と
合わせて製品資料をご覧ください
IT業界の
複数のビジネスモデルに対応
IT業界は受託開発や保守管理、SaaS・ソフトウェアのプロダクト開発と提供、SES・人材派遣など、エンジニアを中心にした複数事業を展開します。
またこれらのビジネスモデルはそれぞれ売上・請求など個別の業務管理が求められます。
ZACはIT業界の複数事業の販売管理と原価管理を一元管理することができます。
累計導入社数
1,000社以上！
IT業界の実績も多数
条件に一致する事例は見つかりませんでした。
よくある質問
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前受請求、分割請求、複数案件をまとめた請求書の発行はできますか？
はい。ZACは前受請求書、分割請求書、複数案件をまとめた合計請求書の発行に対応しています。
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工事進行基準に対応していますか？
はい。収益認識基準に引き継がれた工事進行基準にも対応しています。原価比例法による売上の計算が可能です。
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価格はいくらですか？
ZACの価格は製品資料にて掲載しておりますので、資料をダウンロードの上ご確認ください。
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予算を抑えた導入はできますか？
ZACの価格形態は機能別ライセンス制となっています。そのため、必要な機能の必要なライセンス（人数）分だけご契約いただきミニマムにご導入いただくことができます。ご利用開始後も機能やライセンスは柔軟に増減が可能です。
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スマホや社外利用には対応していますか？
はい。ZACはスマホにも対応しています。また社外利用にも対応しており、安全性を保つ機能（セキュリティオプション）があるため、セキュリティ面も安心してご利用いただけます。
-
会計システムを変えたくない。また連携したいツールがある。
ZACはお使いの会計システムを変更することなく、連携をすることも可能です。また会計システムだけではなく、他のツールとも連携実績がございます。サイト上では公開されていない連携サービスもございますので、連携されたいツールを明記の上、お気軽にお問い合わせください。
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