プロフェッショナルコラム

木村 忠昭

写真:木村 忠昭

株式会社アドライト
株式会社アドライト 代表取締役 公認会計士

 東京大学大学院経済学研究科にて経営学(管理会計)を専攻し、1年で修士号を取得。大学院卒業後、大手監査法人に入社し、株式公開支援業務・法定監査業務を担当する。2008年、株式会社アドライトを創業。管理・会計・財務面での企業研修プログラムの提供をはじめとする経営コンサルティングなどを展開している。会計・財務の各テーマをはじめ、最新のトピックである国際会計基準(IFRS)などについては、セミナー講演や支援事例を通じて、のべ1000社以上の企業に対して実務対応について伝えてきた実績をもつ。主な執筆連載に「まだ間に合う『工事進行基準』対策」(ZDNet Japan 2009年1月~2009年5月連載)、「工事進行基準の第一人者に聞く」(ソフトバンクビジネス+IT 2009年6月~2009年7月連載)などがある。IT、小売、バイオ、環境技術などの業界における、ハンズオンでのベンチャー支援も幅広く行っている。

プロジェクト型ビジネス企業のための個別原価計算実践のポイント

 プロジェクト型ビジネス(具体的なモノを持たない知的労働型サービス業で、案件、プロジェクト単位で売上を管理しており、売上の原価の中で、労務費が占める割合が高い業種)の企業が利益を生み出す体質となるためには、正しい個別原価計算が必要です。これにより、今までの「ドンブリ勘定」から脱却し、本来獲得できる利益を確保することが可能となります。本コラムでは、多数の企業へ原価計算の立案を行い、利益体質へ変革してきた、株式会社アドライト代表取締役の木村氏が、プロジェクト型ビジネスにおける原価計算の基本となるおさえるべきポイントを分かりやすく解説していきます。

2011/11/10
プロジェクト型ビジネス企業のための個別原価計算実践のポイント 第1回
~プロジェクト型ビジネス企業が利益体質となるためには
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