お電話でのお問い合わせ

0120-973-866
  • HOME >
  • ZAC BLOG >
  • ERP >
  • ERPとBIを連携するメリット、BIツールの選び方を解説

ERPとBIを連携するメリット、BIツールの選び方を解説

ERPとBIを連携するメリット、BIツールの選び方を解説
  • このエントリーをはてなブックマークに追加
  • RSS2.0
  • ATOM

2024/5/10公開2024/6/05更新

企業のデータを扱うツールはさまざまあるものの、それらの違いを理解しなければ効果的に活用できません。企業の経営資源を一元管理するERPと、データの可視化を行うBIツールは、それぞれ異なる役割を担います。それぞれの役割を理解して併用することで、より大きな効果を得られるのです。

本記事では、ERPとBIツールの違いや、連携することで得られるメリット、社内への影響を紹介します。自社に適したBIツールの選び方もぜひ参考にしてください。

目次

    ERPとBIの違い

    ERPとBIツールの違い

    ERPとBIツールの大きな違いは、データを集めるツールかデータを可視化するツールかという点にあります。ERPは、社内の経営資源を一元管理するためのツールです。企業のなかでバラバラに存在するデータを一か所に集約し、つなぎ合わせる役割を担います。

    一方のBIツールは、集めたデータをグラフや図で可視化し、分析するためのものです。データを活用し、情報を出力できる点が特徴となります。ERPのなかにはBIツール機能を備えているものもありますが、本来はそれぞれ異なる役目を果たすツールです。

    EPMとBIの違い

    BIに似た概念としてEPMが挙げられます。EPMとはEnterprise Performance Managementの略で、データをもとに業務を最適化するという考え方や管理手法のことです。

    一方のBIは、企業内のデータを可視化・分析して経営に活かすツールのことを指します。どちらもデータを活用して企業活動を最適化する点は共通ですが、BIがデータの活用に重きを置いているのに対し、EPMはデータを使った「業務の最適化」を主目的としている点が異なります。

    BIツールでできる分析の一例

    BIツールでは、一般的に以下のような分析が可能です。

    • データマイニング:高度な統計分析を行い、有意なルールやパターンを見つける機能
    • プランニング:過去データの分析やシミュレーションの結果に基づいて今後の計画を作成する機能
    • OLAP:Online Analytical Processingの略で、大量のデータを多次元的に分析してその結果をリアルタイムで表示する機能

    これらの分析結果は、ダッシュボード機能で一覧表示ができます。さらに、数値データを最適なグラフや図で表示するビジュアライゼーションや、データのレポートをExcelやWord、PowerPointなどのファイルで出力するレポーティング、分析結果の共有といった機能を活用できます。

    ERPとBIの連携で得られる5つのメリット

    ERPとBIは、連携することでそれぞれの役割を最大限活かせます。具体的なメリットは、以下の5つです。

    ①ERPのデータをわかりやすくグラフ化できる

    ERPで集約したデータをもとに、見やすいグラフや表を作成できる点がメリットです。グラフ化することで、数値の羅列や比較だけでは見えない傾向が見つかったり、自社の経営現状をひと目で把握できたりと、業務上の判断スピードを上げられます。営業成績や業務改善の結果などがグラフでわかりやすくなれば、従業員のモチベーションにもつながります。

    ②手集計や会議用のデータ作成が不要に

    これまでERP内のデータから必要な数字を抽出して手作業で計算していたり、複数部署のデータを人の力で集計したりしていた場合、ERPとBIの連携によりそれらの作業が不要になります。

    会議用の資料を作成する際も、ERPと連携したBIツールによって即時にグラフを出力できるため、資料作成の手間を減らせます。また、データを扱う業務は正確性が必要なため神経を使いますが、そのような心理的負担をなくせることもメリットです。

    ③業務効率化が期待できる

    ERPで社内のデータ集約を効率化でき、BIツールによってグラフ作成や分析といった業務を自動化できるようになることで、業務プロセス全体の効率化が期待できます。

    また、各従業員の作業時間も可視化できるため、時間が多くかかっているプロセスを把握し、改善につなげられます。

    ④意思決定のスピードアップ

    経営者やマネージャー層が意思決定を行う際は、タイムリーなデータとその分析結果が必要となります。ERPとBIツールが連携できていれば、最新のデータから即時にグラフ化したり分析結果を出力したりすることが可能です。

    BIツールのダッシュボードで必要なデータのみを並べて確認することもできます。月末の集計を待たずに経営状態がわかるので、スピーディーな意思決定につながります

    ⑤経営の見える化ができる

    ERPとBIツールを連携により、企業の売上や費用、利益などの経営に関わる数字がタイムリーに把握可能です。経営者層に限らず、従業員がいつでも見られる状態にすることで、各従業員が経営者目線を持って業務に取り組めるようになります。

    データによって経営判断の根拠がわかりやすくなるため、従業員の納得感やモチベーションの向上にも期待できます。

    経営の見える化が社内に与える好影響

    ERPとBIツールを連携させて経営の見える化を実現することで、企業が得られる効果は計りしれません。本ブログを運営する株式会社オロが2022年8月26日から9月1日に実施した「知的サービス業 <経営の見える化>」に関する実態調査(*1)をもとに、社内にどのような好影響があるのかを見ていきましょう。

    売上目標の到達率

    企業にとって、売上の目標にどれだけ到達できるかは重要なポイントです。上述の調査によると、経営の見える化を行っている企業はそうでない企業に比べ、2022年までの3年間における売上目標到達率が1.5倍高いと判明しました。

    経営の見える化に関する調査

    現状をタイムリーに可視化できるからこそ、目標達成への意欲が増したり、具体的なアクションにつながったりするのだと考えられます。

    従業員満足度

    続いて、従業員満足度と従業員エンゲージメントについても比較したところ、経営の見える化を行っている企業はそうでない企業に比べて高いことがわかりました。その差は、従業員満足度は1.6倍、従業員エンゲージメントは2.2倍と、大きな差が生まれています。

    経営を見える化することで、「なぜ今この業務をやらなければならないのか」といった疑問を払拭でき、経営者目線を持つ従業員が増えると推測されます。

    自社に合ったBIツールを選定するために

    すでにERPを活用しており、これからBIツールを導入したいと考えている場合、どのツールを選定するかが鍵となります。合わないツールを導入しても、活用できないままになりかねません。

    自社に合ったBIツールを選定するために押さえておくべきポイントを解説します。

    利用目的を明確に持つ

    まずは、何のためにBIツールを導入するのか、目的を明確にする必要があります。BIツールを利用するためにはコストがかかり、社内に浸透させるための時間や手間がかかるものです。せっかく導入しても自社の目的に合わなければ、コストだけがかさんでしまう恐れもあるでしょう。

    企業の規模や利用目的によっては、BIツールを使わなくてもExcelなどの表計算ソフトで十分な場合があります。BIツールが自社の課題解決につながるのかを事前に検討しましょう。

    利用範囲を決める

    BIツールの種類はさまざまあり、利用者が誰なのかによっても適切なBIツールや求める機能は変わってきます。たとえば、経営者が個人的に見るだけなのか、マネージャー層が見るのか、全従業員が見るのかをあらかじめ決めておくことが肝要です。利用範囲に応じた機能や操作性が備わったツールを選びましょう。

    ツールを比較する

    BIツールを複数比較してから選定することも大切です。ツールやベンダーによってサービス内容が異なるため、自社で求める機能を満たすか、利用環境は適しているか、トライアルは可能かなど、十分比較してから導入することをおすすめします。

    さらに、クラウドで利用できるか、または自社にサーバー構築が必要なのかで、運用も準備期間もコストも異なります。ツール比較を行うと、機能に対してコストが適正かも見えてくるはずです。

    ERPと連携可能か

    上述した通り、ERPとBIツールを連携することでさまざまなメリットを得られます。これからBIツールを導入するなら、現在社内で利用しているERPと連携できるものを選ぶことが重要です。

    異なるベンダーの別製品であれば、連携してもすべての機能を活用できない可能性があるため、あらかじめ確認しましょう。

    BI連携機能をもつERPがおすすめ

    現在ERPを導入している企業であれば、そのERPベンダーがオプションとして提供しているBI連携機能を利用するのもおすすめです。連携の要件定義が不要なだけでなく、トラブルが起きても1社のベンダーで対応してもらえるため安心感があります

    「ゆくゆくはBIを活用したい」と考えているなら、はじめからBI連携機能がついたERPを導入する方法もあります。たとえば、本ブログを運営する株式会社オロのクラウド型ERP『ZAC』にはあらかじめ、Amazon Web Servicesが提供するBIツールであるAmazon QuickSightと連携ができる「QuickSight連携オプション」が用意されています。 ここからは、QuickSight連携オプションの特徴をもとに、BI連携機能があるERPによって得られるメリットを紹介します。

    初期投資を最小限に抑えられる

    ERPに付随するBIツールを使う場合、オプション扱いになるため、初期投資が最小限に抑えられます。オプションなので「連携可能か」といった検討や新たな要件定義も不要です。新たに別ツールを導入する場合に比べて、導入工数も削減できます。

    インポートの負担が少ない

    新たに別のBIツールを導入する場合、BIツール上でデータを分析するために手動でのデータ加工やデータインポート、またはAPI連携の設定などが必要です。そのようなインポート作業には、労力も時間もかかってしまいます。

    しかしBI連携機能をもつERPなら、データの自動連携が可能です。QuickSight連携オプションであれば一からのAPI連携の構築が不要で、ZACと自動連携されます。

    複数のテンプレートやダッシュボードがある

    BIツールでは、ERPのデータを見える化する際に活用できるテンプレートが用意されています。新たなダッシュボードを一から作成する工数が不要なうえ、それぞれの目的に適したテンプレートですぐに分析ができる点がメリットです。

    QuickSight連携オプションの場合は、経営管理に必要なテンプレートが揃っているため、経営管理の即時実践が可能です。また、経営者や営業部門のみならず、IT業や広告業の制作部門向けなど、業種や職種に合わせた機能が用意されていることもあり、案件やプロジェクト別の分析や管理もできます。

    BIとの連携でERPのデータ活用を促進

    ERPで企業の経営資源を一元管理しても、そのデータをうまく活用できなければ業務改善や経営上の意思決定に用いることができません。本来異なる役割のERPとBIを連携することで、データをわかりやすく可視化でき、業務効率化や意思決定のスピードアップにつなげられます。

    すでに利用しているERPも、BIと連携し、エンゲージメント向上に役立ててはいかがでしょうか。下記の資料では、弊社のERP「ZAC」の情報をBIで可視化したダッシュボードのイメージをご紹介しています。
    売上管理や勤怠・残業管理など企業に欠かせない管理の画面を中心に、可視化することで得られるメリットを公開しています。ぜひご覧ください。

    参考

    *1: 「知的サービス業 <経営の見える化>」に関する実態調査|株式会社オロ

    Q
    ERPのBIとは?
    A
    BIとは、集めたデータをグラフや図で可視化し、分析するツールです。ERPにはBI機能を備えているものもあり、ERPで集めたデータをそのままBI機能に連携できる場合があります。詳しくはBI連携機能をもつERPがおすすめをご覧ください。
    Q
    BIとは何か?
    A
    BIは、集めたデータを利用してグラフや図で可視化し、分析するためのツールです。データを活用して情報を出力する点が特徴です。詳しくはERPとBIの違いをご覧ください。

    画面でわかるERP×BI

    ERPとBIの連携により実現できること、実際にオロが活用している指標とダッシュボードテンプレートをまとめた資料です。売上管理や勤怠管理など、経営の見える化に欠かせない数字を豊富な軸でわかりやすく可視化しました。

    無料ダウンロード
    • このエントリーをはてなブックマークに追加
    • RSS2.0
    • ATOM
    矢野 由起

    この記事の筆者

    ライター

    矢野 由起

    製造業のエンジニアとして9年半勤めた経験を活かし、現在はフリーランスのライターとして活動中。職場の生産性や働き方改革、クラウドツール活用、複業などに興味があり、人事領域に関する記事なども手掛けている。

    野田 大夢

    この記事の監修者

    株式会社オロ 社長室 新規事業開発チーム

    野田 大夢

    2020年株式会社オロに新卒入社。クラウドERP「ZAC」の営業・カスタマーサクセスに従事し、2022年に社内公募にて「サービス企画」担当に就任。以来、「QuickSight連携オプション」や「HubSpot連携オプション」の企画・推進を行い、現在は新規事業開発チームにて、新製品「ハヤサブ」の推進を担当。